倉庫を自宅に

倉庫のレンタルを利用するのは少しもったいない、せっかく庭に空スペースがあるのだから小さいものでも建てられないか。そんな考えを持つ人もあるでしょう。購入費用はかかりますが、月々のメンテナンス料が発生しませんので、長期的に見るとお得な場合が多いのです。ただし、規模や構造によっては固定資産税の課税の対象になります。そして、レンタルの倉庫と違い、空調設備を整えていない限り倉庫の内部の温度変化は激しく、荷物が限られてきます。

倉庫を実際に自宅に設置する時は、専門の業者に依頼することが望ましいでしょう。プレハブの倉庫などは組み立て式なので、自分で施工できないことはありませんが、設置したい地盤と倉庫の大きさの関係から基礎工事が必要になってくる場合が多いからです。また、リモコン設置や照明の設置の際は必ず専門家による工事が必要になります。

倉庫のカタログはどのメーカーも厚く、倉庫の品数も豊富です。倉庫を自宅に設置する場合は、カタログで自分の希望するサイズやメーカーの倉庫を選び、業者に見積を依頼します。数社から見積をとって最終的に依頼する業者を決めます。サイズの他に間口の広さや照明・窓・シャッター・中棚の有無などで施工金額は変わってきますので、使い勝手を考えながらじっくり検討してください。

倉庫を設置する地域が積雪の多い地方の場合は積雪型を設置します。積雪の量に応じて倉庫の屋根の強度を決めましょう。しかし、安全のためには早めの雪下ろしが必要です。積雪の多い地方では、雪で倉庫の屋根後端が巻き込むことがありますので早めに取り除いてください。また、シャッター無しの倉庫を、正面から風を受ける場所に設置することは避けてください。台風などの強風で1方向から風を巻き込み、風圧で倉庫の屋根が飛ばされるという災害が年間で多数報告されています。

倉庫は壁・屋根で最低3方向を囲むため、構造上建築物とみなされ建築物申請が必要になります。倉庫の構造や敷地が建築基準を満たしているかの認定を受ける必要があります。詳しくは市町村の建築指導課に相談してください。固定資産税については、ブロックの上に置いただけの簡易な倉庫は課税の対象になりませんが、土地定着性があり基準の広さを越えた車庫や倉庫は課税の対象になります。